こんにちは「海老名の不動産屋」大樹不動産です。
一般的に高収入とされている医師がマイホームを購入する際、住宅ローンはどれくらい借りられるのでしょうか？
また、医師会に所属する医師が利用できる住宅ローンも、知っておくと高額な融資を受けたいときの選択肢になり得ます。
今回は、医師の方が住宅ローンで借りられる金額や優遇される可能性、医師のための住宅ローンについて解説します。
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医師のマイホーム購入！住宅ローンで借りられる金額を解説
マイホームの資金計画を立てるうえで、住宅ローンで借りられる金額を把握しておくことは大切です。
まずは、医師が住宅ローンを利用するときに借りられる金額について解説します。
住宅ローンで借りられる金額の目安
住宅ローンの融資可能額を考えるとき、年収は重要な要素となります。
医師の方も、平均年収は年齢によって異なり、年齢が高くなるにつれ金額は上がっていく傾向です。
30代までの平均年収を見ると、25歳から29歳は696万円、30歳から34歳は969万円、35歳から39歳は1,420万円です。
40代では、40歳から44歳が1,474万円、45歳から49歳が2,005万円になります。
医師全体を平均すると約1,312万円で、高い水準の年収であるといえます。
ローンによってどれくらいの金額が借りられるかは、年収倍率から考えることが可能です。
年収倍率は、借り入れできた金額が年収の何倍であったかを表すものです。
一般的に借りられる金額の目安を知るには、住宅金融支援機構による人気の住宅ローン「フラット35」を利用し方の年収倍率がひとつの参考になります。
倍率は住宅の種類によって変わりますが、新築建売住宅を購入する場合の年収倍率は7.0倍、中古一戸建て住宅は5.7倍です。
つまり、「フラット35」を利用した場合だと、年収の5倍から7倍ほどの金額を借りられるケースが一般的といえます。
30代は専門医の資格を取得したり、結婚などのライフステージの変化も生じたりなど、マイホーム購入を検討するにも適した年代です。
たとえば、医師が30歳から34歳で住宅ローンの利用をした場合、年収倍率に基づいて計算すると、新築建売住宅の融資可能額は約6,783万円です。
中古一戸建て住宅の融資可能額は、約5,523万円となります。
ケースによって住宅取得のためにかかる費用は異なりますが、医師が住宅ローンを利用するときの融資可能額は、十分な金額といえるでしょう。
返済比率も重要
融資可能額に関係する要素として、返済比率があります。
返済比率は、年収における年間返済額が何割になるかを表すものです。
金融機関のなかには、返済比率を審査基準に組み込んでいるところもあるといわれています。
そのため、借り入れを検討するときには、返済比率についても考慮することが大切です。
一般的な目安となる比率は、25％から35％です。
医師が、30歳から34歳で融資を受ける際には、年間返済額が約242万円から約339万円までに収まるよう考える必要があることになります。
返済比率の注意点としては、住宅ローンの返済額だけが対象ではないことです。
奨学金やマイカーの借り入れも年間返済額に含まれるため、その分、住宅ローンで融資額を減らして考えなければならない場合もあります。
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高収入な医師の住宅ローン利用！優遇される可能性を解説
住宅ローンでは、年収が融資額を判断する際の重要な要素とされています。
ここでは、高収入の医師が優遇される可能性と、審査で気を付けたいポイントについて解説します。
優遇される可能性
医師が高収入の職業であることは、広く知られるところです。
住宅ローンを利用する際、医師は優遇される可能性があります。
有利な理由として、年収が高いこと以外にも、いくつかのポイントが挙げられます。
金融機関によっては、預金額も確認される項目ですが、高収入の方が多く預け入れをしていることは珍しくありません。
預金額が多いことは信用度に通じるとして、審査で優遇される可能性があります。
また、安定した職業であることも、優遇につながります。
とくに、高収入を得る常勤の医師や、開業によって安定収入を得ている場合は、審査も通過しやすいでしょう。
医師は、国家資格のであることも優遇されやすい点です。
金融機関のなかには、国家資格を持っている方に、優遇金利を設けているケースもあります。
審査で気を付けたいポイント
年収が高く、国家資格を保有していることなどから、医師は住宅ローンの利用時に有利と考えられます。
しかし、ケースによっては、審査落ちする場合があることは注意点です。
金融機関が重視するポイントには、職業以外にも、勤続年数や収入の安定性などが挙げられます。
たとえば、スポット勤務や定期非常勤で働く非常勤医師、企業や医療機関との契約に基づき働くフリーランスの医師は、収入の安定性を審査で確認される場合があります。
開業や転職をしたばかりの医師は、勤続年数が少なくなりがちです。
このような場合でも、審査に向けて工夫や対策をすることは可能です。
現在の勤務先で、数年以上勤めているケースなら、金融機関に過去の収入を伝えることにより、安定収入の印象につながる場合があります。
これから開業を検討しているケースでは、常勤医師であるうちに審査を受けるのも、ひとつの手です。
住宅ローン選びでは、日ごろから付き合いがあり、預金額を把握している金融機関から検討するのも、審査を受けるうえでおすすめです。
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高額な融資におすすめ！医師信用組合の住宅ローンをご紹介
大きな買い物となるマイホームのために、高額の融資を検討されるケースがあります。
そのような場合の選択肢になり得るのが、医師信用組合による医師のための住宅ローンです。
医師信用組合の住宅ローンとは？
一般的な住宅ローンは、対象を医師のみとはしておらず、年齢などの要件をクリアしていれば幅広い方が利用できます。
金融機関の住宅ローンの場合、融資額の上限が1億円以内になっていることがほとんどです。
医師は年収が高いため、年収倍率に基づいた融資可能額を計算すると、高額になることが多いでしょう。
しかし、実際に金融機関の住宅ローンを利用しようとした場合、金融機関が設けた融資の上限額を超えたお金を借り入れることはできません。
マイホームの購入で、医師の方がより大きな融資を受けたいときにおすすめなのが、医師信用組合の住宅ローンです。
医師信用組合は、医師を対象とした信用組合です。
各都道府県の医師会に所属している医師であれば、医師信用組合に加入できます。
このローンは、地域によって融資の上限額が異なりますが、高額な融資を受け付けているケースでは2億円の借り入れができる可能性があります。
利用時に気を付けたい点
高額な融資を考えている場合に適した医師信用組合の住宅ローンですが、利用するには医師信用組合に入っていることが条件です。
ほかにも、利用時には気を付けたいポイントもあります。
ひとつは、医師信用組合ごとに、団体信用生命保険の有無が異なる点です。
また、連帯保証人が求められるケースもあります。
医師のために提供されている住宅ローンですが、利用時にはこのようなポイントも確認をして、検討すると良いでしょう。
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まとめ
高収入な職業とされる医師は、年収倍率から住宅ローンの融資可能額を算出すると、購入に十分な融資が得られると考えられます。
高額な融資が必要なときは、医師信用組合の住宅ローンもあります。
金融機関や医師信用組合の住宅ローンを検討する場合は、条件なども確認し、自分にあったローンを選択しましょう。
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大樹不動産 メディア 担当ライター
大樹不動産【株式会社大樹不動産】は新築戸建て・マンションを中心に、海老名市エリア周辺の不動産情報を数多くご提供している不動産会社です。ユーザーの方に有益な情報をお伝えするため、ブログでも不動産情報を多数ご紹介しています。
