耐震性能について
こんにちはSelect at home大樹不動産の茨木です。
昨今、自然災害に対する住宅への意識が強まっている事かと思います。
今回は自然災害の中でもいざという時に被害が大きい「地震」への備え、つまり”耐震性能”について記載をしていきたいと思います。
「耐震構造」には以下3種類の工法があります。
「耐震」
建物の構造(柱や梁)自体が地震に耐えられるような強度に造られ、地震の揺れに耐えられるよう設計された耐震構造の事です。
メリット・デメリット
免震や制振に比べて設置コストが安い為市場での普及率が高い。
デメリットは免震や制振と比べて揺れが大きくなる可能性がある。
「制震」
建物の内部にダンパーなどの制御装置を組み込み、地震時にそれが動くことで地震のエネルギーを吸収する構造の事。
メリット・デメリット
耐震構造の建物と比べて揺れが20~30%軽減されると言われている。
デメリットはコストが高いつまり建物金額がその分あがります。
「免震」
建物と地盤との間に、揺れを吸収する積層ゴムなどの装置を咬ませる、地震の力を直接建物に伝わらないように設計された建物。
メリット・デメリット
耐震構造の建物と比べて揺れが1/3~1/5に軽減されると言われている。
揺れが直接伝わらない為、構造や設備の損傷が押さえられます。
高層のマンションなどの場合は上層階が揺れが大きくなり、地震が収まってもしばらく揺れる場合があります。ちなみに建築コスト高いです。
旧耐震基準と新耐震基準
日本の耐震基準は大地震が起こる度に見直しがされています。
大きく分けて「旧耐震基準」と「新耐震基準」に分けられています。
「旧耐震基準」
1981年の6月より前の耐震基準を「旧耐震基準」と呼びます。
震度5程度の地震で倒壊せず、破損したとしても補修する事で生活が可能構造基準を定めています。
「新耐震基準」
1981年6月以降に改正された耐震基準を「新耐震基準」と呼びます。
大地震を想定して、震度6度以上の地震でも倒壊せず、破損したとしても補修する事で生活が可能構造基準を定めています。
中古物件の購入を検討される際は上記の”耐震”についてもチェックされると良いかと思います。
あとは「旧耐震基準」で耐震性が心配な場合は「新耐震基準」を満たしているかの検査をする事ができます。
その際は指定評価機関もしくは建築士事務所登録をおこなっている建築事務所に依頼をして、もしチェックをして新耐震と同じだけの基準を満たしていれば「耐震基準適合証明書」を発行してもらう事もできます。
この「耐震基準適合証明書」があると新耐震基準の建物と同じような減税も受ける事もできるのでオススメです。
ただもちろん検査をしてもらうにあたって費用が発生するのと、ケースとして多いのが木造の建物の場合は耐震改修工事を行わないと「耐震適合証明書」が発行されない場合もございますのでご注意ください( ´艸`)
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